保健科学東日本の残留農薬検査
保健科学東日本では、食品に残留する農薬が人体被害を出すことのないよう、残留農薬検査を行っています。
農作物を栽培する際には、病害虫防除の目的で使用する薬剤や成長調整の目的で使用する薬剤、病害虫防除に用いる天敵など、農薬が使われていることがあります。
最近では無農薬で育てている食品なども話題になっていますが、その普及率はまだまだ低いです。
農薬は人体に有害作用を及ぼす可能性があり、食中毒を引き起こしたり、発がん性物質を体内に摂取してしまったりする恐れがあります。
このように、農薬は農作物を栽培する上で多様な役割を持っていますが、時には人体に健康被害を及ぼしてしまう危険性もあるため、食品衛生への取り組みは年々強化されているのです。
残留基準値は食品安全委員会によって、食品ごとに数値が設定されています。
残留基準値を超える食品の販売や提供は食品衛生法によって禁止されているので、私たちが普段口にするようなことはありません。
この仕組みは「ポジティブリスト制度」と呼ばれ、平成18年5月29日より施行されました。
一律基準は「0.01ppm」と設定されており、この数値がゼロではない理由として、不要に食品等の流通が妨げられると想定されたことが挙げられます。
農薬等の許容量及び食品摂取量から、健康を損なう恐れのない量として、0.01ppmという数値が設定されました。
保健科学東日本ではポジティブリスト制度に対応するため、残留農薬多成分の一斉分析を受託しています。
私たちが安心して食品を口にできるよう、農薬の適正使用やドリフト確認や輸入食品の自主的な検査、そして原材料の品質管理などでも活用できます。
その他にも保健科学東日本では食品衛生検査を実施しており、受託している検査項目は「食品微生物検査」や「栄養成分検査」、「肉種判別検査」です。
現在、WHOでは食品が私たちの体に及ぼす影響は非常に大きいと考えられており、食品衛生は製造から消費までの過程において欠かせないものであると定義しています。
食品は安心・安全であることが最重要です。
保健科学東日本は臨床検査技術を食品衛生検査に応用し、安全な食品供給に力を添えられるよう様々な検査を行っています。
主な取引先には大手スーパーをはじめ、飲食店や食品加工会社、農協など、私たちが普段利用するような店や企業があります。
保健科学東日本では食品残留農薬セットも用意しているので、食品中に含まれる残留農薬を調べたい場合にぜひ活用してみてください。