保健科学東日本における遺伝子倫理ガイドラインの適用範囲

ヒト遺伝子検査やヒトゲノム・遺伝子の解析に関連する研究開発、研究の受託を行っている保健科学東日本では、遺伝子倫理ガイドラインを定めています。
このガイドラインは実施している業務に関連する、倫理的な問題に関して遵守する事柄をはっきりさせるためのものです。
医療や公衆衛生、医学研究の発展に貢献するために保健科学東日本が重要視している部分でもあります。
保健科学東日本は、ヒト遺伝子検査の受託に際し、日本衛生検査所協会が策定した「ヒト遺伝子検査受託に関する倫理指針」を遵守することが記されています。
さらに、研究受託を実施する際はヒトゲノム・遺伝子解析の研究に関連する倫理指針に従っているのか確認することもガイドラインに記載されている点です。
ヒト遺伝子検査には、遺伝性疾患を診断するための遺伝子・染色体検査や、家族性腫瘍を診断するための遺伝子検査、薬剤応答診断を行うための遺伝子検査などが含まれます。
生活習慣病における疾患感受性を診断するための遺伝子検査や個人の体質を診断するための遺伝子検査も対象です。
様々な検査がガイドラインの適用範囲に含まれているので、適正な検査結果を手にできることがわかります。
保健科学東日本の遺伝子倫理ガイドラインでは、当たり前ではありますがインフォームドコンセントの確認も重視されています。
患者様の同意が必要になるためです。
被験者となる患者様が自身の意思で文書による検査の申し出が行われていることを確認することが明記されています。
確認は検査を依頼書などの担当医師の署名によって行われるため、医師から患者様への説明などもしっかりと行う必要があるとわかります。
個人情報に関しては、個人情報の保護に関する法令や指針を順守することもガイドラインに記されているので安心感が大きいです。
検査結果は保健科学東日本から担当医師だけに親展扱いで報告されるという点も、安心して検査を受けられる要素だと言えます。
検体が第三者に分与されることもないという点も、依頼しても問題ないと感じられる要素の1つです。
検査技術の精度も保証しています。
保健科学東日本では、検査に関する医学的な知識や技術を十分持ち合わせていた人材が検査や解析を行っています。
社外の研修や学会への参加も積極的に行っているので、新しい技術の取得にも余念がありません。
さらに、これまでに公表されている倫理指針やガイドラインなどの熟知にも努めています。